住む人が健康であることを一番に考え、日本の気候風土を深く柔軟にとらえた家
省エネ家電すらほとんど使わない頼らなくていい生活
これからの快適な住まい方をご提案致します。
次世代に向けて、環境保全に果たす住宅の役割、そして、消費電力を自給自足するゼロ・エネルギー住宅への関心度は増す一方です。
そうした社会の流れに三好屋建設は、いち早く着目。豊富な実績を誇り、「信州の気候風土に最適な通気断熱WB工法」での住宅建築では、南信地域で初めてゼロ・エネルギー住宅として補助金を獲得もしました。「進化した在来工法」として人気のWB工法は、冷暖房に使う電力を最大限減らせるように工夫した、まさに次世代に適合する住まいです。もちろん、CO2削減を図る低炭素住宅や長期優良住宅化リフォームにも対応する三好屋建設は、当社ならではの「未来を見据えた家づくり」にまい進してまいります。詳しくは、お問い合わせください。補助金制度もございます。
>改正省エネルギー基準、低炭素住宅とは
>当社はWB工法での長期優良住宅をオススメします
>長期優良住宅とは
>長期優良住宅化リフォーム推進事業とは
>地域型住宅グリーン化事業について
改正省エネルギー基準、低炭素住宅とは
低炭素建築物とは、二酸化炭素の排出の抑制に資する建築物で、所管行政庁（都道府県、市又は区）が認定を行うものです。
下記は「低炭素社会に向けた住まいと住まい方の推進に関する工程表（案）」です。
※クリックで拡大図が見られます。
WB工法×長期優良住宅で建てられたお客様の家のご紹介
・大屋根の家｜箕輪町E様邸 ・和モダンこだわりの家｜伊那市M様邸
・深呼吸したくなる家｜駒ヶ根市O様邸 ・レトロモダンの家｜伊那市K様邸
当社はWB工法での長期優良住宅をオススメします。
三好屋建設では、長期優良住宅の制度をクリアすることだけに留まらず、
お客様にとって【より快適で健康な暮らしをしていただく事】を最大の目的として検討した結果、長い目で見据えて「WB工法の長期優良住宅」の実現に取り組み、この度お客様に実現していただいております。
2地域（北海道の次に寒さに厳しい地域）では、初のWB工法による認定となりました。
◆ 数世代にわたり住宅の構造躯体が使用できること
通常予想される維持管理条件下で、構造躯体の使用継続期間が少なくとも100年程度となる措置。
【木造】床下及び小屋裏の点検口を設置すること・点検のため、床下空間を330mm（先導モデルは350mm）確保すること。
・外壁の通気構造もしくは、軒の出90cm以上の真壁構造とすること。・その他、詳細な基準があります。
◆ きわめて稀に発生する地震に対し、継続利用のために改修を容易にするため、損傷レベルの低減を図ること
大規模地震力に対する変形を一定以下に抑制する措置を講じる。
【地震に対する耐力による場合】
建築基準法レベルの1.25倍の地震力に対して倒壊しないこと。
【免震建築物による場合】住宅品確法に定める免震建築物であること。
◆ 構造躯体に比べて耐用年数が短い内装・設備について、維持管理（清掃・点検・補修・更新）を容易に行うために必要な措置が講じられていること
構造躯体などに影響を与えることなく、配管の維持管理を行うことができること。 更新時の工事が軽減される措置が講じられていること。 その他、詳細な基準があります。 専用配管の維持管理対策等級3
◆ 必要な断熱性の省エネルギー性能が確保されていること
省エネ法に規定する平成11年省エネルギー基準に適合すること。 工務店を支援する長期優良住宅対応建材マニュアル（発行予定）（一般的には、省エネルギー等級4の性能を満足することが難しいとされていますが、適合証明・型式証明を用いた建材を使い組合データベースがあれば証明書添付で比較的容易に性能を確保できます）
◆ 良好な景観の形成､その他の地域における居住環境の維持向上及び向上に配慮されたものであること
地区計画、景観計画、条例によるまちなみ等の計画・建築協定・景観協定などの区域内に或場合には、これらの内容と調和が図られること。 所管行政庁により、詳細な基準があります。（※所管行政庁をご確認ください）
◆ 良好な居住水準を確保するために必要な規模を有すること
75m²以上(二人世帯の一般型誘導居住面積水準)少なくとも1階の床面積が40ｍ²以上(階段部分を除く面積)所管行政庁により、地域の実情に応じて引き上げ、引き下げが可能です。ただし、55ｍ²(一人世帯の誘導居住面積水準)を下限とする。その他、詳細な基準があります。(※所管行政庁をご確認ください)
◆ 建築時から将来を見据えて、定期的な点検・補修等に関する計画が策定されていること
維持保全計画に記載すべき項目につては、【１】構造耐力上必要な部分 【2】雨水の浸入を防止する部分 【3】給水・排水の設備について、点検の時期・内容を定めること。少なくとも10年ごとに点検を実施すること。
長期優良住宅とは
長期優良住宅の認定適合証です。
長期優良住宅と一般住宅との比較
平成21年度よりスタートした長期優良住宅は、一般住宅に比べ、耐久性・耐震性・省エネ・維持管理など厳しく審査し、国が認定して「お墨付き」を与えた「丈夫で長持ちするいい家！」これを普及するため、一般住宅より補助金・減税・優遇措置が手厚くなっているのが特長です。
↓クリックすると詳細が表示されます
建築主「良い住宅を造って、きちんと手入れをし、長く大切に住まう」
長期優良住宅とは、一般住宅に比べ高い性能を持つため、短期的に見ると建設費は若干割高となりますが、長期間住まい続けられるための措置が施された良質な住宅なので、長期的には割安となります。
工務店「より良い住宅をつくり、長期に渡りしっかり守る」
同時に、長期優良住宅は、住宅履歴情報を保持することが求められています。この住宅履歴情報を活用した長期にわたる維持保全計画により、適切なメンテナンス・合理的なリフォーム・売買時の住宅性能の明確化・災害時の迅速な対応など数々のメリットが生まれます。また、施工前に所管行政庁への認定申請により、税制面でも一般住宅に比べ優遇が受けられます。
したがって建築主は、安心・快適・信頼・安全に加えて優遇を手に入れられ、「良い住宅を造って、きちんと手入れし、長く住まう」ことができます。※優遇税制については、時限的なもので恒久的なものではありません。
長期優良住宅化リフォーム推進事業とは？
「長期優良住宅化リフォーム推進事業」は、既存住宅ストックの質の向上及び流通促進に向けた市場環境の整備を図るため、
①工事前のインスペクションの実施
②一定の性能を満たすリフォーム工事
③リフォーム履歴と維持保全計画の作成
を行う事業を公募※し、予算の範囲内において、国が事業の実施に要する費用の一部を補助するものです。
どんな住宅が対象になるの？
対象となるのはリフォームを行う住宅です。既存の戸建住宅、共同住宅いずれも対象となります。事務所や店舗などは住宅以外の建物は対象外です。
どのような工事が対象になるの？
劣化対策や耐震性、省エネ対策など住宅の性能を一定の基準まで向上させる工事が対象となります。また、これらの性能向上工事と一体的に行われる他の工事も、一定の範囲で対象となります。なお、劣化対策と耐震性はリフォーム工事後にＡ基準を満たしていることが要件となります。
どれくらい補助金が出るの？
●補助率：１／３
●補助限度額：100万円／戸
（提案型の一部と、全ての性能項目についてＳ基準を満たす場合※は200万円／戸）
Ｓ基準、Ａ基準とはどのような基準ですか？
劣化対策、耐震性、省エネルギー対策、維持管理・更新の容易性等について、長期優良住宅化に資する水準として設定したものです。
地域型住宅グリーン化事業について
地域工務店等が省エネルギー性能や耐久性等に優れた木造住宅等を整備した場合、国が、住宅の場合100万円～185万円/戸、住宅以外の店舗等の場合1万円／㎡を支援。
主な要件
①工務店等は、年間の新築（元請）が５０戸程度以下であること。※１
②５者以上の工務店が参加したグループをつくること。
また、グループには、原木事業者（又は、省エネ設備等の流通事業者）、製材事業者、
建材流通事業者、プレカット加工事業者、設計者が各１者以上参加すること。
③地域材の利用に係るグループ共通のルールをつくること。
④長期優良住宅、認定低炭素住宅、ゼロ・エネルギー住宅、
認定低炭素建築物等の一定の良質な建築物（非住宅）を木造で建築すること。
※１：住宅以外の店舗等の場合、直近3年間の年間着工床面積が７０００㎡未満であることが要件として追加されます。
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